引越準備

帰国者向けの引越セミナーを開催している日系引越会社もあります。引越の流れやポイントをつかむことができるので、ぜひ参加しましょう。

繁忙期

3・4月、7・8月、年末年始は繁忙期です。この時期は引越の事前予約はもちろん、帰国のフライト予約もお早めに。

下見依頼

引越業者の下見依頼や決定はできるだけ早めに行いましょう。下見の際には、引越の日程や作業内容も話し合います。駐在員の場合、一般的に日本へ送るものに関しては勤務先の会社規定が設けられていますので、詳細を事前に把握しておきましょう。退去前のハウスクリーニングの日程や帰国までのスケジュールなどがあらかじめわかっていると、担当者との打ち合わせがスムーズに進みます。

ビデオツールを使用したリモート下見も可能です。業者に問い合わせてみましょう。

下見は普段の生活のままの状態で行われます。送るもの、残していくもの、処分するものを説明できるようにしておきましょう

準備と選別

まずは、「日本へ送るもの」「知人や後任に譲るもの」「処分するもの」「現住所へ残すもの（家主の私物など）」に分けます。引越の第1歩は不用品の処分から。早めに友人・知人に譲る、帰国セールの告知をする、カウンシルに廃棄物引き取りを依頼するなどの手配をしましょう。特に、現住所に残すものについては、他の荷物と区別をつけるよう注意が必要です。

荷物の送り方には「船便」と「航空便」があります。船便と航空便を併用することもでき、その場合はすぐに必要なものを航空便で、急がない物を船便で手配するとよいでしょう。

勤務先の会社規定によっては、時期をずらして船便を複数回使うオプションもあります。手荷物は、持ち込み・預け入れ共に重量制限もあるので、あらかじめ確認しておくと安心です。

梱包

梱包は、通常すべてを引越業者に任せます。もしも自分で整理・梱包することを希望する場合は、まずそれが可能かどうかを業者に確認し、可能であることが判明した上で事前にダンボールなどの梱包資材を配達してもらいましょう。その場合でも、食器・置物などの割れ物や電化製品、家具は引越業者に任せるのが一般的です。

自分で梱包する場合は、梱包資材を取り寄せて使わないものから箱詰を開始します。重いものは小箱に入れ、箱には帰国後に住む家の部屋割を記しておきます。いつ、どの場面で使うかをイメージすると、荷物の仕分けがしやすくなります。

荷物の振り分け

引越業者が新居で荷物を各部屋に振り分けられるよう、仕分けシールを利用したり、梱包箱や梱包明細書にどの部屋に入れるかを記入しておくことをお勧めします。家具は引越業者が開梱・組立て・設置までしてくれるので、あらかじめ設置場所を決めておくとよいでしょう。

鍵やパスポート、クレジットカードなどの貴重品を引越荷物に入れてしまわないよう、気をつけましょう。

梱包明細書

梱包明細書は、一般的に荷物の輸入通関用と輸送保険用の2セットが必要となります。勤務先の規定や利用する引越し業者によっても異なりますので、確認しておきましょう。

梱包明細書は作業当日に引越業者が作成しますが、荷物の保険金額は自分で記入します。補償額が十分になるように保険をかけましょう。保険の種類にもよりますが、通常は、記入した保険金額が補償額の上限となります。勤務先によっては、付保額上限が定められている場合があるので、超過しないようにしましょう。損害賠償の対象にならないものもあるので、あらかじめ引越業者に確認しておきましょう。

引越当日

引越にはかなりの労力が必要となります。当日に行う作業も意外と多いので、十分な睡眠をとって備えておきましょう。

引越業者の到着前に、携帯する貴重品（パスポート、財布、宝石類、重要書類など）を引越荷物とは別に保管していることを確認してください。

廃棄物は少量であれば引越業者が処分してくれますが、生ゴミ、食品、空瓶、空缶、液体、植物、土、砂は扱いません。リサイクルが可能なものは事前に処分しておきましょう。

作業終了後、荷物の出し忘れがないか家の中全体を確認します。備品や家具などは入居時にインベントリー・チェックインをしたときの状態に原状回復されていないと、紛失（Missing Item）扱いになり弁償費用の請求や代替品の購入を求められることもあります。切れた電球も忘れずに交換しましょう。入居時に部屋の様子を撮影しておくと安心です。

住まいの引き渡しは帰国の前日から3日前までに済ませます。

住まいの清掃

専門業者によるハウスクリーニングの手配は、退去前に済ませておきます。清掃内容は家主や不動産会社によって異なるので、事前に確認しておきましょう。専属の清掃業者が指定されている場合もあります。

インベントリー・チェックアウト時に清掃不備を指摘された場合は、すぐに再クリーニングを手配してください。破損や紛失が認められた場合（経年劣化を除く）には、原則としてテナントが弁償し、この費用は敷金／デポジット（deposit）から差し引かれるのが一般的です。

（協力：サカイ引越センター ロンドン支店）